みなさんは生活において「安定」と聞くと大手企業による雇用されること、もしくは自ら起業することのどちらを想像しますか？2020年に起きたコロナパンデミック以前と以後で考え方は変わりましたか？
日本とアメリカの失業率比較
失業率を比較するとアメリカでは日本の2.8%に比べ14.7%まで一時はパンデミックにより増加しました。10人に1人以上の確率で職場から解雇されていたと考えるとなんとも恐ろしい数字ですよね。
上記の表の通りアメリカではコロナパンデミックの2020年を境に急激に失業率が増加しているのが分かります。
全米各地で大胆な行動規制がなどが設けられたために、業界によっては大幅な人員削減を行った企業が多数あったことがその増加の要因かと思われます。日本においても増加したとはいえアメリカの14.7%という数字は桁が違いますよね。
またアメリカでは手厚い失業給付金が当時用意されており、給付金額の方が給与より高いという理由で、あえて仕事を辞め失業扱いにする人も多かったのが、失業率激増の1つの理由だったのかもしれません。
全米で起業する人が激増！？
失業率が急激に上昇した一方、会社を設立して新たなビジネスをスタートした人もアメリカでは急激に増加したようです。下記の表が記すように、2020年度の会社登記数が417,055件と前年に比べ激増していることが分かります。
テック業界で大規模なレイオフが起業を後押し！？
上記のグラフを見ると起業する人が増えたのはコロナパンデミック直後だけではなく、今現在も高い数値を記録しているのが分かります。その理由の1つとして最近、テック業界で大規模なレイオフが行われていることが挙げられます。直近のニュースでいうと、イーロン・マスク氏がTwitter社を買収した際、大規模なレイオフを行ったことは大きな話題となりました。このテック業界でレイオフされた人たちは、元々優秀でとても地頭の良い人材なので、大企業で働いた経験、知識をもとに今度は起業を目指す人が多いのではないかと思われます。
2022年10＆11月中に大規模なレイオフが行われた会社
・Amazon: Around 10,000 staff
・Meta: Around 11,000 staff
・Twitter: Around 3,700 staff
・Stripe: 1,100 employees
・Coinbase: 1,100 employees
・Robinhood- 23%
・Microsoft: Around 1,000 staff
・Lyft: about 700 employees
・Opendoor: Around 550 staff
・Zendesk: Around 350 staff
・Zillow: Around 300 staff
・Salesforce: 100s of staff
・Oracle, Intel, Spotify, Peloton,DocuSign etc…
本当の意味での安定を！
みなさんはコロナパンデミックを期に仕事においてどのような心境の変化がありましたか？次のパンデミックに備えて業績の安定している企業に転職しようと考えている方、逆にコロナによって業績及び収入が伸びた方、起業して自分のビジネスを持ちたいと考えている方など様々かと思います。
しかしながら大企業で働いているから絶対に生涯安定という概念が今回のパンデミックによって少し変わったのではないでしょうか？このグラフからパンデミックが雇用の不安定化を招き、収入と安定を得るための方法として起業することが選択肢の1つになったことは間違いありません。リモートワークやオンラインビジネスモデルへの移行により、自分の会社を立ち上げ、経営することが容易になったことがこれを加速させた可能性もあります。
でも今から自分のビジネスをスタートしようと言っても、いざ何から始めていいか分からない方も沢山いると思います。そんな方は是非オンラインビジネス構築コースをチェックしてみて下さい。起業したい方はもちろん、初心者から副業程度で始めたい方、既存のビジネスをオンライン化したい方など、どのようにして作り上げていけば良いのか、分かりやすく解説しています。
今回のパンデミックを良い機会に自分で稼ぐ能力を身につけて次に備えませんか？
それでは、みなさま GOOD LUCK!!
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